「人材業界はやめとけ」といわれるのはなぜ?人材業界の業務内容や市場規模とともに徹底解説

就職や転職をする際に、「人材業界はブラックだから辞めておいた方が良い」と周りの人に言われた経験がある人も多いでしょう。

人材業界に興味を持っている方からするとそういったうわさが本当かどうかは非常に気になるところだと思います。

本記事では、人材業界が“やめとけ”と言われている理由や、ブラックなのか?という点、詳しい仕事内容や向いている人の特徴まで解説していきます。

本記事を読めば、人材業界がやめとけと言われている理由や業務内容が分かります!人材業界に興味のある方は、ぜひ最後までご覧になってください!

目次

人材業界とは

人材業界とは、簡単に言うと、働き手がほしい企業と、仕事がしたい求職者を仲介する業界のことです。

特に有名なのが、人材派遣会社であり、企業と求職者をつなぐ重要な役割を担います。

企業側は、人材を採用するための時間と手間をなくすことができ、求職者はすぐに仕事を見つけられるため、双方にメリットが多いです。

働き方の選択肢が増え、終身雇用が当たり前ではなくなった現代で、企業と求職者にとって重要かつ、今後も需要が拡大していく仕事だといえます。

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人材業界を構成する要素とは

人材業界は大きく、人材紹介、人材派遣、求人広告、人材コンサルティング業の4種類があります。

それぞれの業務内容について簡単に解説をしていきます。

■人材紹介事業

人材紹介は、人を採用したい企業と求職者とをつなぐ事業です。採用へと至った場合に紹介料として、報酬が発生します。

人材業界では営業マン同士が社内・社外で成約報酬の多寡を競い合い、しのぎを削っています。

報酬は採用された人の契約年収によって決定しますので、企業に対してできるだけ高い年収で採用してもらうよう交渉を行う場合もあります。また、人材の発掘だけでなく、採用フォローも業務の一環として手がけている企業もすくなくありません。

■人材派遣事業

人材派遣は、派遣会社が雇用している人材を、労働力として顧客企業へ派遣する事業です。

派遣会社は企業へ人材を派遣する対価として報酬を得ます。一度採用された派遣人材でも契約が途中で打ち切られると報酬が発生しないため、優秀な人材を適材適所で派遣するコーディネート力が必要になります。

■求人広告事業

求人広告とは、「求人ポータルサイト」と呼ばれるWebメディアや、求人情報誌、フリーペーパーなどのメディア運営を通じて求職者と企業とをつなぐ事業です。

運営会社は、求人募集を中心とした求人広告を商品として販売し、広告出稿料として収入を得ます。新規の会社に対して提案営業を行うことも求人広告ビジネスの特徴です。

■人材コンサルティング事業

人材コンサルティングとは、採用支援や教育支援、人事制度の構築支援などについてコンサルティングを行う事業です。企業の「人事業務全般の課題解決」を目的としているのが特徴です。対応範囲が広い分、顧客に対する深い理解と提案、課題解決能力が求められるビジネスです。

人材業界のより詳しい仕組みや業務内容を知りたい方はこちらの記事をご覧ください!

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人材業界の市場規模、将来性は?

転職をするうえで、業界の将来性があるのかというのは皆さん気になると思います。

結論から申し上げますと人材業界の将来性は高いです!

人材業界の市場規模は約9兆円程度とされ、広告業界・アパレル業界と同等以上の市場規模になっており、業界全体で規模が拡大傾向になっています。

近年では人材業界の好調傾向をふまえ、総合的な人材サービスに留まらず介護・ITなど業界に特化した人材サービスを展開している企業もあります。

人材業界が今後も伸びていく理由を2点ご紹介いたします!

理由① 働き手不足

パーソル研究所が発表した2030年の労働市場では日本国内で約650万人もの働き手不足に陥るとされています。

研究ではさらに、現在推進している女性・老人・外国人雇用のみでは働き手不足をまかないきれないとされており、今後は労働者の人材需要が高まるでしょう。

企業の働き手需要が高まれば、たとえ労働人口が減少しても人材業界全体の売上が伸びる事は予想されます。

今後も人材不足の傾向が続くことから、需要の高い業界であり続けるでしょう。

理由② 雇用の流動性の拡大

近年では、終身雇用制の崩壊やジョブ型採用の拡大、副業の法的容認などに伴って、個人重視の働き方へと変化していきました。これらの傾向からより働きやすい職場へと転職をする人も年々増加しています。

今後もこのような傾向が続くことから、人材業界はより一層成長していくことが予想されています。

それではなぜ、人材業界はやめとけといわれるのでしょうか?

人材業界はやめとけといわれる4つの理由

人材業界がやめとけと言われる理由を4点紹介します。自分が希望企業や希望業界を選ぶにあたって、入社後うまくやっていけるかどうかなどの判断材料にしてみてください。

①業務時間外の労働が発生しやすい

人材業界の中でもCA(キャリアアドバイザー)と呼ばれる求職者様の対応を行う営業職では特に、残業が発生しやすいです。

というのも、求職者のほとんどは転職活動時も現職で働いています。現職の業務中に転職活動のやり取りはできないので、基本的には求職者とのやりとりは求職者の業務時間外となります。

出来る限り勤務時間内に調整するCAが多いものの、時に夜や休日の時間を割いて面談を実施したり、面接対策を実施したりすることがあるので、ブラックと言われる一つの理由になっているのでしょう。

②給与水準が低い

dodaの平均年収ランキング2022年版のデータで、人材サービス業界の平均年収353万円です。

全職種の平均年収が403万円なので平均と比べ低いと言えるでしょう。

では、なぜこんなに給与が低いのでしょうか?

それは企業数が非常に多く、ピンキリだからです。

特に人材業界での起業は参入障壁が相対的に低いため、ベンチャー企業が多いです。ベンチャー企業は人件費を低く設定する企業が多いため、その影響から、相対的に人材業界の平均年収は低くなっています。

ちなみに、業界トップのリクルートの平均年収は900万〜1,000万ほどです。

なので、なるべく大手か、大手企業と直接取引が多い会社、利益率の高いビジネスをしている会社に入るのがおすすめです。

➂ノルマが厳しい

人材業界の職種の多くは営業です。

そうなると、やはりノルマが課せられることは多くなります。しかし、どの業界でも営業職は数字に厳しい環境であることから、人材業界特有ではないでしょう。

実際、人材業界の企業は「人の為になりたい」という思いが強いことが多く、きちんと転職先を選べば、顧客ファーストの売上偏重ではない企業も多いため、ノルマが厳しいことは人材業界がブラックの要因にはならないでしょう。

④現実と理想のギャップが大きい

人材業界と言えば、人のキャリアに寄り添い、求職者に最適なキャリア形成をサポートをするというイメージで人材業界に入られる方は非常に多いです。

しかし、”実態としては営業職なので、企業への紹介数や内定承諾数等が目標になり、本質的にキャリアに伴走できていない”という意見を耳にします。

実際、数字至上主義の会社も一定数存在しますが、求職者さんも無知ではないので、数字目的の提案をしてしまうとすぐに不信感を抱かれてしまいます。

売り上げは、本当にサポートしきれた時に発生するものであると考えている人材業界の企業がほとんどですので、現実と理想のギャップが大きくない企業がほとんどです。

やめとけと言われても人材業界で仕事をするメリット

厳しい一面もある人材業界ですが、それでも人材業界で仕事をするメリットはどこにあるのでしょうか。ここではその理由を3つご紹介します。

・人が好きな人には最適な環境

・意外と稼げる人材営業

・幅広いキャリアパス

それぞれ具体的にみていきましょう。

人が好きな人には最適な環境

人材業界では、基本的に人に向き合ったサービスを展開します。

営業職でも、転職やキャリアに関してコンサルティングをしますが、その人の一生に数回しかないであろう大きな意思決定を左右する仕事なので、人に深く寄り添いたい人にはピッタリの環境です。

意外と稼げる人材営業

先ほどもリクルートの平均年収が1,000万円と記載しましたが、人材業界の営業はインセンティブが付与されるケースが多く、成果に応じてきちんと稼げる点も魅力です。

また次に記載しますが、人材業界からのキャリアパスは豊富であり、中長期で着実に高年収を稼げる案件も多くあります。

幅広いキャリアパス

人材業界で経験を積んだ方のキャリアパスは、大手の人事・組織系コンサルティングファームや、人事、HRBP、CHROなどの人事のプロフェッショナルへのキャリアであったり、ベンチャーに参画して人材事業の責任者になるなど、非常に広範なキャリアパスが描けます。

年収が稼げる求人から、フルリモートでワークライフバランスを実現できる求人まで、幅広くライフスタイルや思いに応じてキャリア選択ができる点も、人材業界の魅力です。

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人材業界で働きやすい会社の選び方

ここでは人材業界で働きやすい会社の選び方を紹介します。

具体的に下記の3つについて見ていきましょう。

・複数人の社員と話してみる

・企業のミッションや中長期の経営計画を知る

・インターネットで口コミを見る

複数人の社員と話してみる

気になる会社の社員複数名とカジュアル面談を組んでみましょう。

どんな思いで入社したのか、その思いと入社後でギャップはあったのか、などなどを複数人に確認することによって、自分が目指している働き方、給与、ビジョンと合致しているのかが明確になります。そうすることで入社後のギャップを防ぐことができます。

企業のミッションや中長期の経営計画を知る

これは基本的に経営層との面談時に確認しましょう。

いくらビジョンと経営計画が合致していない場合も多く、表では良いことを言っていても実際と異なることもあります。これからどんな会社にしていきたいのか、目指す方向性が分かれば足元の組織創りの指針や働き方も見えてくるはずです。

インターネットで口コミを見る

インターネットで会社名を検索するとたくさんのクチコミが出てくるでしょう。

良い口コミや悪い口コミが多く出てくるかと思いますが、あまりに悪い口コミばかりの会社には注意しましょう。また悪い口コミは会社によって削除されている場合もありますので注意が必要です。

面談の対応や、過去に起こした問題等が浮き彫りになってくるはずです。

評価や感謝の言葉などが口コミに書いてある企業は一定信頼できると考えて大丈夫でしょう。

評判を参考にした上で、働きやすそうな会社かどうか判断することをおすすめします。

「人材業界はやめとけ」は嘘。人材業界はあなたにマッチしているかも

最後までご覧いただきありがとうございます。

この記事では人材業界はやめとけ、と言われる理由や、働きやすい会社を見分けるポイントについて解説しました。

人材業界はきついというイメージが強いと思いますが、会社や業種を見極めて選ぶことができれば、多くのやりがいと共に、幅広いキャリア形成ができる可能性が高くなります。

人材業界で働くことに興味がある方は、世間のイメージだけで言われる「人材業界はやめとけ」を信じるのではなく、一度人材業界の会社や中の人と話してみてはいかがでしょうか。

自分が業界に合うのかどうかを考えてみてください!

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この記事を書いた人

"人から、明るく"をスローガンに人材HR業界のことを幅広く発信。人材業界or人事職出身者で構成された編集部メンバーが、業界のリアルをお届けします。

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